マネジメント・コンパス自体が試行錯誤の途上にあり、活用してくださる看護管理者の皆様と学び合いながら、少しずつ発展させている段階だからです。既存の目標管理やBSC等の使いにくさを克服し、看護管理者がちゃんと「腑に落ちた」活動を目指して、鋭意開発に取り組んでいます。

2022年度からは一部サービスを有料化しましたが、今後もユーザー数や部署数を限定して無料で提供し続けることを目指しています。

はい、導入できます。

特定のソフトをインストールする必要はなく、インターネットに接続でき、Google ChromeまたはMicrosoft edgeなどのブラウザが入っているパソコン・タブレット等であれば使用可能です（ブラウザは最新版をご利用ください）。診療情報などの高度に機密性の高い情報を扱わないので、自宅のPC等から接続することも可能になっています。

利用にあたっては、施設単位の管理画面をご提供します。管理画面から、参加される部署・ユーザをご設定いただきます。

はい。タブレットやスマートフォンでもMCチャート（ブラウザ版）の表示・操作は可能です。

しかし、パソコンでの操作を前提とした画面設計となっており、スマートフォンの縦型画面では閲覧・操作しにくい部分は残ります。iPadなどのタブレットであれば、それほど支障なく使うことができます。

病院メールアドレスが付与されていないユーザーのいる場合は、GoogleやYahoo!などのフリーアドレス等を使用されている事例もございます。

運用方法にもよりますが、ユーザ登録はメールアドレスが付与されている職階の方々までとし、それより下の職階の方は上司と共に閲覧いただいたり、１つのアカウントで複数の人が共有していただくことも可能です。（同時ログイン可能）

現場の状況によって、運用方法をご検討いただければと思います。

はい、MCラーニング個人版をご契約いただければ、MCチャート（ブラウザ版）を個人でもご利用いただけます。

はい。管理画面のメニュー「アクティビティ」からご覧いただけます。直近１週間、直近１か月間のログイン数やカードの更新数、PDPやロードマップ、アクションプランの更新数がわかります。 

MCラーニングは、ログインした状態で学習コンテンツを視聴する形となっています。

• MCラーニングの利用にあたっては、施設として「MC看護管理」サービスの利用登録が必要です。

• MCラーニングの動画コンテンツ等は、学習者をユーザー登録することによって視聴可能となります。

• MCラーニングは、契約施設の看護職員であれば、職階を問わず登録して利用することができます（看護職以外の利用についてはご相談ください）。

• MCラーニングは１つのアカウントで複数の人が共有していただくことも可能です（同時ログイン・同時閲覧可能）。

はい。MCラーニングを施設単位で契約すれば、その施設でユーザー登録された看護職員は、無制限で利用可能です。

講義ごとにラーニングを何口も契約する必要はありません。

いいえ、変わりません。

MCラーニングの料金は、実際に受講される人数にかかわらず、契約する施設の看護職員数（当該年度の4月1日現在の常勤換算の看護職員数）に対して設定させていただいております。

とはいえ、仮に職員の10％程度しか受講されないとしても、従来のような実地での研修に比べて、格段に価格が下がっております。

オンデマンドになったことで、研修開催のコストが大幅に削減されたためです。

なお、学習者数で料金が決まるのではなく、施設の看護職員数に応じた料金としている理由は、MCラーニングが「学習する組織」のためのサービスだからです。

これまで、特に中堅や管理者などの学習は「個人の自己研鑽」に依存しがちでした。しかし、変化の激しい状況下では「組織としてどう学習するか」が大切です。

PDPもMCも、管理者個人が考え方を学ぶだけでは組織の力はあまり向上しません。これらの思考のプラットフォームを共有し、管理者をはじめ組織の中核を担うチームメンバーが、対話しあい、支え合い、チームや仕事を動かしていくなかに、組織としての成長があります。

だからこそ、「師長だけ」「副師長だけ」といった職階で区切る必要がないよう、「施設所属の方が受け放題」というシステムにしているのです。 

ご要望にお答えして、2022年4月より個人でもラーニングを購入することができるようになりました。詳細はこちらからご覧ください。

MCラーニングは、オンデマンド研修の視聴、その他の動画コンテンツ（PDP等の事例デモンストレーションなど）の視聴で構成されます。

一義的には、マネジメント・コンパスやPDPを使った組織学習に取り組みたい施設の皆様向けの学習コンテンツと言えます。

今後は、リクエストに応えながら少しずつオンデマンド学習コンテンツを拡充していく予定です。

はい。任意の期間、各コンテンツが計何人に視聴されているかがわかるレポートを、契約期間中３回までご提供いたします。ご希望の期間をお知らせください。

調査は匿名です。個人が特定できないからこそ、率直な回答が得られます。

質問数は約80問、回答所要時間は5～10分程度です。

従来型携帯電話には対応しておりません。スマホ・タブレット・パソコン等を使ってご回答ください。一人ひとり、個別のコードが割り当てられますので、看護部のパソコンで複数人が回答することも可能です。

約２週間、お時間を頂いております。

MCサーベイでは全国平均や院内平均と比較することで、その部署のマネジメントのうまくいっているところと、うまくいっていないところを把握することができます。他の部署と比べてうまくいっていない項目をMCチャートの外発×問題（左下）に書き込むことで、マネジメント・コンパスの一連の流れにつなげることができます。

はい、できます。

本調査は看護職を対象に開発されましたが、同様の質問を他の医療職（医師・薬剤師等）・事務職・介護職向けに変更した調査項目もご用意しております。そのため、院内の多職種を対象に調査を行うことも可能です（過去サーベイを実施した施設の約６割が他職種でも調査を行っております）。

ただし、他の医療職・事務職・介護職の調査データを基にした標準値は算出していないため、比較対象となる標準値は看護職のものであることを予めご了承ください。

また、他職種のマネジメント改善には介入しておりません。

いいえ。利用する人数によって価格は変動しません。
価格についてはこちらをご参照ください。

MC看護管理サービスの料金は、実際に利用される人数にかかわらず、契約する施設の看護職員数（当該年度の4月1日現在の常勤換算の看護職員数）に対して設定させていただいております。

学習者数で料金が決まるのではなく、施設の看護職員数に応じた料金としている理由は、MC看護管理が「学習する組織」のためのサービスだからです。

これまで、特に中堅や管理者などの学習は「個人の自己研鑽」に依存しがちでした。しかし、変化の激しい状況下では「組織としてどう学習するか」が大切です。

PDPもMCも、管理者個人が考え方を学ぶだけでは組織の力はあまり向上しません。これらの思考のプラットフォームを共有し、管理者をはじめ組織の中核を担うチームメンバーが、対話しあい、支え合い、チームや仕事を動かしていくなかに、組織としての成長があります。

だからこそ、「師長だけ」「副師長だけ」といった職階で区切る必要がないよう、施設の看護職員数に応じた価格としています。 

いいえ、含みません。

MC看護管理サービスの料金は、「当該年度の4月1日現在の常勤換算の看護職員数」に対して設定させていただいております。

これは、病床数や非常勤も含めた職員数よりも、看護組織の規模を適切に表す指標だと考えているためです。産休・育休・病休等で4月1日現在稼働していない方についても、人数に含めないものとします。

実際の価格についてはこちらをご参照ください。

なお、MCサーベイの調査対象者数については、非常勤看護職員・看護助手・クラーク等を含めると常勤換算の看護職員数を上回る場合が多くなりますが、追加料金等は一切発生いたしません。

MCチャート（ブラウザ版）については無料でご利用いただけます。※ユーザー数や部署数など、一部機能の制限あり。

法人向けMCラーニング・MCサーベイについては、少数部署での導入であっても、施設全体の在籍スタッフ数に応じた価格設定となっておりますので、ご了承いただけますと幸いです。

また、個人向けのMCラーニングもありますので、少人数で研修を受講される場合には、おひとりずつの申し込みも可能となります。

スケジュールの許す範囲で、講師派遣にも対応しております。日時・テーマが決まっていましたらお伝えいただければ幸いです。
大変恐れ入りますが、スケジュールの都合上お引き受けできないこともございます。
価格や申込み方法など、詳しくはこちらのページをご覧ください。

メソッドに関する基本的な講義（研修）は、MCラーニングで視聴可能となっております。受講のタイミングや対象にも制限が少ないため、組織的に知を共有するという観点ではMCラーニングの活用を推奨しております。

この考え方に基づき、学習する組織へと変革していくためには、講義を聴くだけでなく、自組織の状況を踏まえて実践と協働学習を繰り返す必要があります。そのための方策として、講義を受けた後の演習や、組織内で実践に取り組んだ後の検討会など、インタラクティブ（双方向的）な学びの機会が重要になります。もし、講師派遣に時間・コストをかけられる場合には、演習や検討会といった相互的な学びの場に、講師（ファシリテーター）を活用していただくことをお勧めします。

講師派遣についての詳細はこちらのページもご参照ください。

はい、何度お買い上げいただいても構いません。

いいえ、テキスト研修パックは【部署マネジメント編】のテキストのみ対象で、【看護部マネジメント編】は対象になりません。

テキスト研修パックは、PDPやMCについての研修を講師を呼ばずに簡便に行うことを目的としたパッケージで、PDPやMCを運用する方（師長・主任）向けの【部署マネジメント編】とe-ラーニングをあわせてご利用いただくものです。

対して【看護部マネジメント編】は、MCを用いて看護部をどのように「学習する組織」に変えていくかという観点で作られており、看護部長・副部長向けの内容となっております。そのため、研修パックには対応しておりません。

同一法人の傘下にある医療機関・施設・学校等をまとめて一組織として登録することは可能です。その場合一組織としてMCチャートを運用していただくことになります。また、MCサーベイの結果を施設ごとに出すことはできません。

ただし、常勤看護師数が200名を超える施設が複数含まれる場合には、別途料金をお見積りさせていただきます。

＜活用例＞

• 法人の基幹病院A、関連の回復期・リハビリ系病院B、老健施設C、訪問看護ステーションDを一つのグループとして登録し、一元的な目標・課題の管理、計画の可視化、職務満足度調査の実施を行う。

• 複数のクリニックを運営する法人が、各地に分散したクリニックを「部署」扱いで登録し、法人本部が管理者となって、各クリニックのマネジメントをスーパーバイズする。

• 複数の中規模病院（看護師数200名以上）を有する病院グループが、グループ全体の管理者育成のために、管理の可視化や研修の共通化に取り組む。（この場合は、料金は病院数に応じて別途見積りとなります）

BSCは、財務に代表されるアウトカム指標だけに囚われず、顧客の視点・内部プロセスの視点・学習や成長の視点といったプロセス的な指標を用いて、組織の「ビジョン」とそれを実現させるための「戦略」を表し、組織や個人が戦略に基づいて動くよう計画し、その成果を評価する――という一連のマネジメント・システムです。多くの医療機関が、組織全体でBSCを使った目標管理・人事考課を取り入れており、看護部としてもBSCに沿って目標管理や評価を行っている所は少なくないでしょう。

しかし、看護の部署レベルのマネジメントにおいて、BSCに基づく戦略を策定したり、プロセス指標を設定して評価していくことは、あまり効果的とは思えません。例えば「顧客の視点」の評価指標として「クレームの減少」が挙げられていたり、「学習と成長の視点」の指標として「外部研修への参加のべ人数」といった指標が挙げられることがありますが、これらは本当に「ビジョンの実現」に向けた部署の行動・取り組みの成果を表すものだと言えるでしょうか？

質問の答えとしては、看護部としては病院全体のBSCにコミットしたうえで、各部署（師長）とはMCを使って、各部署の課題を共有するのが適切ではないかと思います。看護部長・副部長の役割は大変なものになりますが、病院全体の戦略や、看護部の方針を踏まえて、各部署に対して「ここをこうアップしてもらわないと困る」や「あなたの部署はこのままでは困るから、すぐにでもここはどうにかしてほしい」といったことを伝え、その達成・解決に向けた動きを、師長・主任等と対話しながら共に設計していくことが、現実的なマネジメントの改善につながると考えます。

購入後の操作については、こちらのページをご参照ください。

ログイン画面の「パスワード再設定」をクリックします。ご登録いただいているメールアドレスを入力し「送信する」ボタンを押すと、パスワード再設定のメールが送られます。届いたメールのリンクをクリックし、パスワードの再設定を行ってください。

はい、詳しくはこちらのページをご参照ください。

所属施設の変更等でメールアドレスが変更になった場合は、現在の契約を解約していただき、新たに新規購入手続きをお願いいたします。 

【解約】
ご登録のメールアドレスとパスワードでログインしていただき、こちらのページを参考に解約手続きをお願いいたします。

【新規購入手続き】
新しいメールアドレスでこちらのページより再度お申し込みをお願いいたします。
※既に適用中のクーポンがある場合は、定価でお申し込みください。
※初月分につきましては、後日クレジット会社からクーポン適用価格との差額を返金いたします。翌月分以降は、当方でクーポン適用の処理を行いますので、これまでと同額でご利用いただけます。（※購入後にこちらのフォームより新規購入したことをお名前とメールアドレスを添えてご連絡ください。）

解約についてはこちらのページをご参照ください。
なお、解約しても、最後に月額料金を支払った日から１か月後までは引き続きサービスを利用できます。